家族を介護する人たちが集い、悩みなどを話し合う場を地域で増やそうと、立ち上げや運営を支援する動きが広がっている。集う場は「介護者の会」などと呼ばれ、当事者同士で不安やストレスを分かち合える貴重な機会。経験豊富なＮＰＯなどが介護者たちにノウハウやこつを伝え、地域に人材や集う場を根付かせる。

　「参加者が『気持ちを受け止めてもらえた』という思いになれるよう、平等に話し合っているかを進行役はみて」

　２月上旬に愛知県春日井市で開かれた、介護者の会の立ち上げ方を学ぶ講座。講師で、東京のＮＰＯ法人「介護者サポートネットワークセンター・アラジン」理事長の牧野史子さん（６５）が呼び掛けた。

　アラジンは介護保険制度が始まった翌年の２００１年に設立。介護者の会の先駆けで都内で運営するほか、首都圏を中心にノウハウを伝える。

　講座を開いたのは春日井市のＮＰＯ法人「てとりん」。１０年に設立し、毎月第３土曜日に「家族介護者のつどい」を開く。設立時から携わる看護師で、代表理事の岩月万季代さん（５２）は当時、働きながら母の介護が始まり「母が衰えていくことを受け止めるのはしんどい。介護者が気持ちを言い合える場がほしかった」。当初から牧野さんらの助言を受け、続けてきた。

　好評で市外からも訪れるといい、地域に広めたいと講座を企画。地元住民ら約２０人が参加し、進行役や介護者役を体験した。参加者で、複数の介護者の会に顔を出すという男性（５８）は「仲がいい人だけで話し、新しい人が入りづらい会もある」。

　牧野さんによると、会を続けるポイントの一つが「参加者を否定、批判したり、指導したりしないこと」。参加者は突然の介護に混乱し、不安だ。まず、たまった気持ちをはき出せる雰囲気を作る。ケアマネジャーや介護福祉士ら専門職が輪にいると介護サービスにつなげたり、一方的に指導したりしがちだが「必要な情報を押しつけにならないよう、示してもらえたら」。

　もう一つが「横のつながり」。専門職も介護者も対等の立場で参加する。アラジン事務局長の中島由利子さん（６９）は「介護者は自ら問題を解決する力がある」といい、経験を押しつけず、気持ちに寄り添い、解決策を見つけるのを待つ姿勢が大切という。

　具体的な進行方法としては、皆が輪になるなどして自己紹介で１巡し、２巡目で困りごとを聞く。「要介護者が夜、眠ってくれない」など、参加者から共通の話題を引き出す。回を重ねるとそれぞれの参加者の状態がつかめ、進行役も話を振りやすくなり、自然と盛り上がるようになる。

　中島さんは「進行役は参加者の悩みを抱え込まず、支援者で共有することが活動を長続きさせるこつ」と話す。

◆高まるニーズ

　厚生労働省によると、要介護・要支援の認定者数は２０年で約３倍に増え、昨年は約６６０万人に。介護者も増え、介護離職や遠距離介護など課題も多様化する一方、介護保険には介護者を直接支援する仕組みはなく、介護者の会のような場の必要性が高まっている。

　当事者のほかボランティア、介護事業者、地域包括支援センターなどが開いており、名称や運営方法もさまざま。認知症の人や家族らが集う「認知症カフェ」だけでも約７０００カ所（１８年度）に上る。

　厚労省も介護者を支援対象と認め、１８年に市町村と地域包括支援センター向けに支援マニュアルを作成。既存の認知症カフェなどを活用して働く介護者も参加できるよう、平日夜や土日の開催などを提案している。（出口有紀）

2020年2月26日(水)中日新聞朝刊