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中日ハートフルジョブ > 知って得する豆知識 > 介護・福祉のお仕事に就きたいけど迷っている人へ

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介護・福祉のお仕事に就きたいけど迷っている人へ

2018年06月05日(火)

  介護・福祉のお仕事に就きたいけど、今一つ踏み切れないという人もいるのでは。
 仕事を探している人に対する施設側の受け入れ態勢や、求められている人材は?
 そこで今回は、4月に「介護・福祉のお仕事 就職応援キャンペーン」と銘打って開催した合同就職相談会の出展法人のアンケート(回収数:27)の回答から、その傾向を紹介します。

正職員の年齢制限やパートなど短時間勤務は?

 介護や福祉のお仕事に就くこと自体は、世代や経験を問わず就くことは可能です。最近は、異業種からの転職者も増えているようで、4月の合同就職相談会でも「今は違う業界で仕事をしている」という来場者が数多くいました。
 厚生労働省の調査(「介護労働の現状」)によれば、介護職員については30~49歳が主流だそう。しかし、介護職、福祉職共に需要が高い一方で、今回のアンケートで尋ねた「正職員の募集年齢条件(応募可能な年齢)」をみると、約半数の法人(施設)が60歳以上まで受け入れを明言しています。
 また、「パート・アルバイトなどの短時間勤務の職員募集」に関する項目では、8割以上の法人(施設)が「募集している」と回答。年齢条件は正職員とほぼ同じで、中には70歳代前半まで受け入れていたり、勤務も1日4時間・週2日~OKというところもありました。
 働く場所や職種によって違いがあるとはいえ、介護や福祉の現場では、実際に幅広い年齢の人が活躍しています。働き方においても短時間勤務が可能となれば、子育て中の主婦の人は社会とつながる場所として選択肢に入れてはいかがでしょう。

資格取得に関するサポートは?

 介護や福祉のお仕事に就きたいと考えたとき、無資格・未経験だとしても躊躇(ちゅうちょ)することはありません。介護・福祉の現場は、資格がない人も働いていますし、働きながら資格を取る人もたくさんいます。また、働きながら資格取得を目指すための支援制度がある法人(施設)が多いのも心強い限りです。
 アンケートで「無資格で入職した後の資格取得への補助の有無」を尋ねたところ、9割近くの法人(施設)が、何らかの資格取得支援を実践。介護職なら、「スタート資格」ともいえる介護職員初任者研修の受講料の負担や補助だけでなく、その後のキャリアアップにつながる介護福祉士や介護支援専門員の実務者研修の受講料の負担や補助をしてくれるところも。金銭的な負担や補助はなくとも勤務シフトを考慮してくれるなど、ほとんどの法人(施設)がサポートを惜しまないという結果となりました。
 介護や福祉の仕事は持っている資格次第で、給与面はもちろん知識・技術の向上で仕事の幅も広がり、大変な中にも仕事に対する充実感が高まるのも見過ごせません。すでに何か資格を持っている人も、支援制度を活用してキャリアアップを目指したいものです。

 採用試験で重視されるのは?

 介護や福祉の現場で働こうとなったとき、肝心の採用試験では何がポイントになるのでしょうか。今回のアンケートで最後に聞いた採用試験に関する質問では、作文試験を半数弱の法人(施設)が「作文試験あり」と回答。ただし、重要なのはやはり面接で、ほとんどが「人柄」「人間性」を重視しているとのことです。
 知識や技術ももちろん大切ですが、人(利用者)の生活そのものに関わる仕事だからこそ、他の職種以上にその人の心根の部分が重視されるのでしょう。

 まとめ

 介護職や福祉職の給料や年収は、処遇改善加算などによって年々アップしています。収入面は、マイナスイメージが先行しがちな介護職や福祉職において、ひと昔前から比べると最も変わった部分かもしれません。改めて介護や福祉の仕事に目を向けてみませんか。
※処遇改善加算…職場環境の改善を行った事業所に対して介護職の賃金を上げるための補助金を国が支給する制度

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